前編では明治末・大正期を中心にマラヤ在住日本人の概要について紹介した（前編はこちら）。後編では同時期の日本人医師に注目して分析する。マラヤにおける日本人医師の様相については、今までほとんど明らかにされていない。日本人医師がイギリス植民地マラヤで活動できたのか、イギリス医師法の規制をどのように受けたのかを明らかにしたい。また、外国にいるがゆえに直面する日本の国際的立場について、日本人医師開業資格をめぐる一件からその一端を見ることとしたい。

 ①  マラヤの医師～1914 (大正3) 年の様相～

  〈どんな医師がいたのか？〉 

　この地域における医療体制、医師の姿はどういうものであったのか。まずは、マラヤ在住医師の属性について整理する。
　ここに海峡植民地政府の登録医師名簿 1) がある。写真はその一部である。これは、海峡植民地政府によって1914年に作成された医師名簿である。海峡植民地（シンガポール・マラッカ・ペナン）とマラヤ連邦（ペラ・パハン・セランゴール・ネグリセンビラン州）における医師の所在を把握したものであり、当該地域の医療体制を概観できる点で興味深い。

登録医師名簿(1914)

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1) No.189 LIST OF PRACTITIONERES REGISTERED UNDER THE MEDICAL REGISTRATION ORDINANCE 1907／「分割４」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080094200、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部（2.6.1.14-1）（外務省外交史料館

マラヤの地図 (1922)

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赤：海峡植民地（シンガポール・マラッカ・ペナン（・ディンディング 2) ））
黄：マラヤ連邦州（ペラ・パハン・セランゴール・ネグリセンビラン）
青：マラヤ非連邦州
Lilauid (talk · contribs), CC BY-SA 4.0, via Wikimedia Commons

　名簿には、医師の氏名、医師資格（出身学校名等）、居住地がリストアップされている。全8ページから成り、総勢354人の医師が掲載されている。
　名簿には日本人医師が少なくとも24人登録されており、これは登録医師全体の約6.8％を占める 3)。では、日本人医師以外の大部分を占める医師の属性はどうであろうか。
　海峡植民地・マラヤ連邦在住医師が資格を取得した国・地域別に表5にまとめた。
 

表5　海峡植民地・マラヤ連邦在住医師の資格取得国・地域（1914年）

2) ディンディングは1826年～1935年の間、海峡植民地とされ、ペナンのイギリス総督保護下に置かれた。
3) 前編表2で示したようにマラヤ全人口に占める日本人の割合は1％に満たないが、医師に関しては登録医師中の約6.8％と決して少なくない数であった。
4) 一人の医師が異なる国で複数の資格を取得した例がある。その場合はそれぞれの国に計上した。医師の総数と表の合計は合致しない。

　表5によると全354人中、イギリスで資格を取得した医師が217人、インド50人、シンガポール42人、日本17人 5)、セイロン9人、その他各国数人・記載なしなどとなっている。必ずしも資格取得国が医師の国籍と一致するものではないが、当地域で活動していた医師の様相をとらえるのにおおまかな指標にはなるだろう 6)。
　繰り返しになるが、1914年、マラヤはイギリスの植民地・保護領であり、イギリス本国及びイギリス植民地政府の法の下にあった。表5が示す数から、当地の西洋医学の主勢力はイギリス人であったことは間違いない。次いでインドやシンガポール、セイロンといったイギリスの植民地で資格を取得した医師がその半分近くを占める。
　次に、イギリス人以外の民族、なかでもマラヤ関係の民族であるマレー・中華・インドの民族内訳を医師の氏名によって分類し表6に示した。

表6　医師のマラヤ関係民族 7) 内訳（1914年）　（人）

　シンガポール 8)で医師資格を取得し、当地で医師登録された42人のうち、典型的な中華系の氏名をもつ医師が13人、同じくインド系医師13人、マレー系1人を確認することができる。
　またシンガポール以外でも、典型的なインド系の名前を持つ医師が、インドで22人、イギリスで4人医師資格を取得しマラヤで活動していた。中華系の医師もイギリスで8人、香港で3人資格を取得していることがわかった。中華系医師はそのほかに試験合格という形で活動を許可されている例も7件ある 9)。

　以上のことから、この名簿を見る限り、当地域では、①イギリス人を中心とした医療体制、西洋医学の医師世界 10) があり、イギリス植民地出身の医師がそれに続いていたと考えられる。②マラヤの医師の民族内訳は、インド系や中華系が中心で、シンガポール、インド、イギリス本国などで資格を取得したことがわかった。③日本人医師やその他外国の医師がわずかに存在していた。外国人である日本人医師が全体の約6.8％といえど、24人登録されていたことは、イギリス統治社会の中にあって無視できない事実だといえる。

5) 氏名から日本人だと推定できる医師は24人だが、その中には外国で医師免許を取得した例や資格欄が空白の例などを含む。
6) マラヤにおけるイギリス人医師はインド並び他のイギリス植民地の免許を有する者もいるとの記述がある。(大正1年12月27日付) 「分割３」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080094100、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部（2.6.1.14-1）（外務省外交史料館）
7) 民族は各典型的な民族氏名で判別した。大まかな民族分類となっており、国籍や出身地は追えていない。
8) シンガポールの42人は全員The Straits Settlements and Federated Malay States Government Medical Schoolで医学を修業している。1905年に創立された今のシンガポール国立大学医学部の前身。
9) 1905年 医師登録法のもと実施、1907年廃止。
10) なお、これらの医師は近代的な西洋医学を学びイギリス政府に認められた医師である。このほかに漢方・アーユルヴェーダ・ジャムウなど伝統的な民間療法や施薬をする医療従事者がいたことは想像に難くない。彼らの姿はこの名簿には含まれていないことを注記しておく。
 

  ② マラヤの日本人医師

  〈日本人人口に呼応する日本人医師数〉 

　さて次に日本人医師について掘り下げてみよう。図3は「海外在留邦人職業別人口調査一件」 11) よりマラヤ在住日本人医師の数の変遷を示したものである 12)。医師の数は各地域で微増減を繰り返しながらも、マラヤ全域では増加しつづけ、1921 (大正10) 年にピークを迎えた。この図3が示すピークは前編で取り上げた図1日本人人口の推移と1年のずれがあるもののほぼ呼応している。医師数はその後下降し1922 (大正11) 年をボトムに再び上昇するが、これもほぼ日本人人口の推移に対応している。つまり日本人人口の増減に伴い日本人医師が増減したことが見てとれる。
　ジョホール州では、1912 (大正1) 年以降日本人医師が確認でき、その後も一定数の医師が継続的に活動していることが特徴的である。これについては、後述の大規模ゴム農園が医師を常駐させる義務を負った法律に影響を受けたものだと考えられる。法的に医師の雇用が必要とされる状況下、日本人ゴム園経営者による日本人医師の需要があった。これは、医師雇用義務がある中での切実な需要であったと言える。

・1917 (大正6) 年以降の調査はシンガポール以外を一括表記。地域分類はその時の調査史料に従い、便宜上その他1、その他2として表した。調査結果が確認できない年は省略した。
・「海外在留邦人職業別人口調査一件」より作成

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11) JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B13080299200、海外在留本邦人職業別人口調査一件　第一巻（7.1.5.4_001）（外務省外交史料館）ほか32巻まで
12) このデータは1914年海峡植民地政府登録名簿の日本人医師数と齟齬があるが、数十年単位で医師数の変遷が追える日本側の調査データをもとにした。
 

  ③ イギリスの法規制と日本の医師

  〈マラヤでの医師開業資格〉 

　イギリス植民地政府は、次第に存在感を増すようになった日本の医師に対し、どのような対応をとったのであろうか。日本の医師免許を持つ医師は法的にどのような位置づけのもと開業していたのであろうか 13)。
　日本の医師に対するマラヤでの規制の大まかな時期的変化としては、3つに分けられる。

• 前期（1896～1903年）：日本の医師が少なく法的規制はあるものの影響は少ない
• 中期（1904～1915年）：日本の医師の活動に規制がかかり、開業申請却下の事案発生
• 後期（1916年～）：日本の医師の開業資格が拡張され、日本人にとっての懸案事項の解消

13) ここでは、特に注記がない限り、海峡植民地を中心とした政策について述べる。日本人医師開業資格拡張問題に関しては、海峡植民地での政策が第一の争点であった。ただ、海峡植民地とマラヤ連邦の衛生局長が兼任である例が示すように、この件でマラヤ連邦は海峡植民地に準じる政策をとった。ジョホール王国も同様に海峡植民地政府の法律に準拠した政策をとったことが確認できる。海峡植民地で法令が決定し、その後マラヤ連邦やジョホール王国がそれに倣うという流れがあった。

  〈前期 (1896～1903 (明治29～36) 年) 規制〉 

　前期には、そもそもマラヤ在住日本人が少なく、日本の医師の数もごくわずかであった 14)。この時期は、日本人のマラヤでの影響力は小さく、イギリス政府の医師法においても日本の存在は意識されない状況にあった 15) 。
　しかしながら、1896年には、日本の医師に対し海峡植民地でのモルヒネ使用の禁止が告げられた。モルヒネ皮下注射の禁止は外科手術が出来なくなることを意味した。このモルヒネ使用制限は、アヘン同様にモルヒネ使用による中毒者の増加を懸念した治安維持の意味合いがあったものだと考えられる。欧米とイギリス植民地の医師や薬剤師のみにモルヒネ使用が許可された。在シンガポール日本領事館はこの規制による問題点や将来的な影響を懸念してはいるものの、この段階で当地域在住の日本人医師が1人ということもあってか状況を窺うに留まった 16)。
　次いで1897 (明治30) 年には、海峡植民地で出生死亡登録条例が出された。欧米かイギリス植民地の医師で、海峡植民地政府へ登録しなければ、出生死亡証明書に調印できないというものである。日本の医師はその資格がないことになり、自分の患者に出生死亡が出た場合には、官吏の立ち合い検査を要するか、他の有資格医師に証明書を請わざるを得ないことになる 17) 。
　前期段階では、こうした医師統制の条例が出され、日本の医師がその枠外に置かれた状況にあったが、一方で日本の医師に大きな影響があったわけではなかった。
　1902 (明治35) 年には、海峡植民地政府は、当地で日本人の開業医がいることを認め、相当の資格あればこそ患者が来るのであり、これに対し何ら干渉しないとの認識を示していた。出生死亡証明書作成のための医師登録は全て簡単に行われ、日本の医師に関しては本人が翻訳した卒業証書をもって登録したとの状況を明らかにしている。また、在シンガポール日本領事館も、日本外務省からの問合せに対し、海峡植民地で日本の医師が開業するのは問題ないと返答し、マラヤは自由主義で何業でも自由に開業できるとしている 18)。1902年段階では法の施行が厳密でなかったことから、日本の医師が海峡植民地政府に登録することが可能であり、日本の医師の海峡植民地での開業に大きな障害があるとの認識は日本側になかった。

14) 1897(明治30)年シンガポールを含むマラヤ全体で日本人は1187人を数えるのみであり、このうち医師は2人であった。〔明治三十年分〕／「分割１」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B13080301000、海外在留本邦人職業別人口調査一件　第三巻（7.1.5.4_003）（外務省外交史料館）
15) 1886年イギリス医術条例 (The Medical Act(1886))／レファレンスコード脚注1に同じ
16) 「１．日本医師海峡殖民地ニ於テ「モルヒネ」皮下注射ヲナシ能ハサル義ニ関シ在新嘉坡領事館ヨリ申出ノ件　明治二十九年七月」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B12082202800、医術関係雑件　第一巻（3.11.1.13_001）（外務省外交史料館）
17) Ordinance No.3 of 1897 An Ordinance to amend the Law with respect to the Registration of Births and Deaths.　/(明治37年7月11日付) ／ 「分割１」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080093900、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部（2.6.1.14-1）（外務省外交史料館）
18) (明治35年12月29日付) ／レファレンスコード脚注17に同じ

  〈中期（1904～1915 (明治37～大正4) 年）規制〉 

　こうした状況に変化が起こったのが1904年のことである。ある日本人医師が前例通り海峡植民地政府に医師登録申請を提出したが、却下される事案が発生した。海峡植民地の担当官は、今まで前任者による法解釈の誤認があり、本来は他の日本人医師も承認されるべきではなかったとの認識を示した 19)。
　これ以後、イギリス政府は日本国内の医師免許制度、医学教育課程の詳細について調査し、日本人医師の取扱いについて規定を設ける動きをとるようになる。
　1905 (明治38) 年になると、海峡植民地において医師登録法が施行され、日本の医学校のDegreeを持つ医師に他の欧米医師等と同等の待遇を与え医師登録を許可した 20)。そして、イギリス医事協議会が規定した日本の医学校のDegreeを持つ医師とは、日本でいう帝国大学卒業の医学士・医学博士であることが示された 21)。1907 (明治40) 年になると医師登録法の適用範囲はマラヤ連邦にも及んだ 22)。
　これらの法改正は、元来日本の医師が度外視されていた状況に比べ、進歩が見られたものであった。しかし、日本の医学教育や医師免許制度の現状に照らし合わせるとき、あまりにも非現実的で日本に不利な規定であった。
　当時日本の医師免許取得には複数の方法があり、それにより医師に階層が存在したとされている。高度な医学教育を受けた階層は、帝国大学を卒業した医学士・医学博士、次いで官公立医学専門学校と文部省が認める私立医学専門学校卒業の医学得業士があった。これ以外に、医術開業試験に合格することで医師になる道があり、また、明治以降の制度改革の暫定措置として従来開業・奉職履歴の医師等がいた 23)。
　このうち、医学士・医学博士は1905年時点で日本の全医師の約5%に満たなかった 24)。ごく限られた医師にしか開業が許されない状況となったのである。
　日本国内では全てのイギリスの医師に対して無試験にて開業資格を与えている現状があった。対してイギリスは、日本の医学専門学校の修業年数が短いことなどを理由に、医学士・医学博士以外の医師は不十分だとした。日本政府は相互主義に反するとし、イギリス政府へ開業資格拡張の交渉を続けるも、1908 (明治41) 年交渉中断するに至った 25)。

19) なお、すでに登録を許されている日本人医師については条例に反するが取り消さないとされた。(明治37年7月11日付)　／レファレンスコード脚注17に同じ
20) Ordinance No.9 of 1905 An Ordinance to provide for “The Registration of Medical Practitioners in the Colony” ／レファレンスコード脚注17に同じ。 またイギリス医術条例(1886年発布)に日本の医学校のDegreeを持つ医師を追記しイギリス領内での活動を認めた。／レファレンスコード脚注1に同じ
21) (明治39年6月22日付)／ 「分割２」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080094000、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部（2.6.1.14-1）（外務省外交史料館）
22) Ordinance No11 of 1907 An Ordinance to provide for “The Registration of Medical Practitioners in the Colony and in the Federated Malay States”／レファレンスコード脚注21に同じ
23) 橋本鉱市「近代日本における医師社会の階層的構造―『日本杏林要覧』(M42)による実証的分析―」（『放送教育開発センター研究紀要』第7号 1992）
24) 第十五表　累年医師員数種類別/1905年官公立医学専門学校卒業生は約19.3％／レファレンスコード脚注1に同じ
25) イギリス医事協議会で日本の医術開業試験が廃止される際までこの件の考査を延期することが決議された。(明治41年10月19日付)／レファレンスコード脚注21に同じ

　1912年になり、再びマラヤでの日本の医師開業資格拡張に関し交渉が始まった。1911 (明治44) 年にジョホール州とマラヤ連邦で大規模ゴム農園が医療施設を整え、医師を常駐させる義務を負う植民地耕地衛生規則 26) が発布されたことを契機とする。日本人経営の大規模ゴム農園もこの条例に影響を受け医師確保の必要性が生じた。条例では医師の条件として、海峡植民地・マラヤ連邦に登録された医師であることが示された。日本人ゴム農園経営者の陳情請願書 27) によると、1912年当時、ゴムの採集が始まっていない園もあり、採算の取れない状況でもあるなか、登録医師であるイギリスの医師や日本人医学士・医学博士を雇う金銭的な余裕は多くのゴム園にはないとのことであった。また、インド系の医師などは文化的差異のため、日本人ゴム園経営者にとっては好ましくなかった。これらの事情から、ゴム農園経営者の団体も在シンガポール領事館へ嘆願書を出し、日本の医師開業資格の拡張交渉の再開を請い、広い階層の日本の医師の開業を願った。この事案は、日本人の経済活動に直結する課題であり、日本政府としてもなんとしてでも解決したいと交渉に取り組んだ。
　1914年になると、ジョホール州の日本人ゴム農園内に限り日本の医師の活動が認められ、病疫報告書や死亡証明書の作成を許されることになった 28)。現状に鑑みた地域限定措置であった。

26) The Estate Laborers (Protection of health) Enactment 1911 ／「分割４」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080094900、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部／開業医資格問題（2.6.1.14-1-1）（外務省外交史料館）
27) (大正1年8月26日付)／レファレンスコード脚注21に同じ
28) (大正3年9月17日付)／「分割１」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080094600、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部／開業医資格問題（2.6.1.14-1-1）（外務省外交史料館）

  〈後期　1916(大正5)年 日本の医師開業資格拡張以後〉 

　1916年、在シンガポール日本領事館の海峡植民地政府への交渉をきっかけに、海峡植民地の医師登録法が改正され、同地での日本の医師開業資格が拡張された。医学士・医学博士のほか、官公立医学専門学校、文部省の認める私立医学専門学校卒業の医学得業士にまで開業資格が与えられることになった 29)。次いでマラヤ連邦、ジョホール王国、イギリス本国でも、同様に認められることになり、日本政府の希望が満足いくかたちで叶った 30)。
　海峡植民地での医師開業資格拡張に間を置かず、イギリス政府が日本の長年にわたる交渉をついに受け入れた理由に、この年の日本の医術開業試験廃止があった。日本国内では日本の医学を高めるため、現状に合わなくなった従来の医師免許規則が改正され医師法が発布された。その中で医術開業試験の廃止を予定しており、1916年に試験廃止に至った 31)。イギリス政府が医師資格を認めるに足りるレベルに日本の医学教育が発達したことを示す落としどころとなり、結果として医師開業資格拡張へとつながった。

　次に1916年の医師開業資格拡張後について考えてみよう。医師開業資格拡張により、日本人医師にとってマラヤ進出への門戸が広くなった。しかし、日本の医師がマラヤの患者をターゲットにし爆発的に増えることはなかった。
　先に述べたように、日本人医師数は増加を続け、1921年をピークにその後1922年をボトムに下降するも、再び上昇した。日本人医師数は日本人人口の増減に比例し、このことは日本の医師のターゲットが主に日本人患者であった可能性の高いことを示している 32)。
　シンガポールに35年住んだ西村医師の記録によれば、彼の主な患者は中華系住民であったが、1915年以降、中華民国での排日運動がシンガポールの中華系住民へも伝播し、度々日本に対するボイコットが勃発し、営業に支障をきたした。1915年の21か条の要求、1919 (大正8) 年五四運動、1928 (昭和3) 年済南事件、1931 (昭和6) 年満州事変と中華民国における事件や排日運動が当地まで影響を与え、その度に日本へのボイコットによる患者の激減、医院の減収など深刻な打撃を受けた様子を記している。33) 開業資格拡張後においては、こうした情勢が背景にあるなかで、マラヤの住民を患者として市場を広げるに適した時機になく、あくまでも日本人による需要のもとに日本人医師の活動があったと考えられる。

29) No.12 of1916 An ordinance to amend “The Medical Registration Ordinance 1907” (大正5年5月19日付) イギリス政府は日本の医学専門学校の修学年限が、イギリスの規定5年間に満たないことを理由に得業士へ資格を与えることが難しいとしていたが、在シンガポール日本領事館は実質的には予科を入れ5年に達することを主張し、またイギリスの医師が日本では無試験開業可能であり、両国に相互主義があることを海峡植民地政府へ説明した／「分割3」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B07080094800、帝国各国間医術開業互認協定雑件／日英間ノ部／開業医資格問題（2.6.1.14-1-1）（外務省外交史料館）
30) レファレンスコード脚注26に同じ
31) 酒井シヅ『日本の医療史』東京書籍、昭和57年
32) 日本人ゴム農園におけるマラヤの従業員に対する医療も、労働環境を衛生的に保ち経営を円滑に進める意味において、日本人のために行われているものといえる。
33) 西村竹四郎『シンガポール三十五年』東水社、昭和16年

  〈医師開業資格拡張交渉から見えるもの〉 

　医師開業資格拡張は、第一に「在留邦人の保護」に影響する問題であった。特に、ゴム農園関係者からの陳情があり、マラヤにおける日本人発展の事実、ゴム栽培事業経営の盛況、医師雇用問題に困憊する事情に関連し、日本政府にとり医師開業資格拡張は喫緊の課題であった 34)。
　第二に「日本の体面」に関わる問題であるとの認識があった。開業資格拡張交渉の史料には、近代国家の威信にかけて、この問題を解決せねばならないという日本の行政官の思いがにじみ出る。欧米以外の医師軽視の旧慣があること、それに対し今や日本の医学は進歩しているという主張が見られる 35)。イギリス医術登録条例に日本が指定されていない前期段階においては、日本の存在が度外視されていたことは事実であったが、その後イギリスが日本の医師の開業資格を医学士以上に限定したことは、必ずしも根拠のない判断だったわけでもないだろう。日本としては、日本の医学が欧米にひけを取らないとの自負があったが、医学教育の修学年数や医師免許上位階層の割合の低さが示す客観的事実は、一部の日本の医師がイギリスの求める西洋医学のレベルになかったことも否めない 36)。こうした状況下、約10年にわたるイギリス政府への交渉で何度も日本の医学が進歩した現実を伝えた。そして、日本国内の医師法制定、医術開業試験の廃止といった努力が起因となり、日本の希望通りの終結を迎えるのであった。日本の意地が感じられた交渉であった。
　第三に、医師開業資格拡張一件は、マラヤの民間日本人にとっては、日本人社会の信用問題へと目を向けることになった。 1912年ゴム農園三五公司の愛久澤がゴム農園での医師雇用についての陳情書で、日本関係の医師の開業資格拡張が認められない理由は、以前からならず者が猫も杓子も医師・製薬者と自称して、マラヤ各地に入り込み、不正不当の行いをすることがあり、彼らのふるまいによって玉石混交状態で、日本人医師に対する信頼が得られていない状況になっているからだと記述している。また思いのほか当地の日本人勢力はまだ一般に認められておらず、長年当地に在住するイギリス人も日本の近頃の実情に詳しくなく、正当な評価を受けていないことを示している 37)。
　また、在シンガポール日本領事館は、交渉の談話の中で、海峡植民地担当官へ日本の医学発展を伝えるとともに、当地に「真摯なる事業の経営に関わる在留邦人が増加」している現状を説明している 38)。マラヤで真摯なる事業が増えつつあるとは、これ以前の初期日本人社会の混沌とした在り方を逆説的に示すものであるが、以前の状況が変化していることを説明したものと考えられる。 マラヤの日本人社会の在り方が医師開業資格拡張問題に直接的に何らかの影響を与えることはなかったが、国の品位を高め近代国家として医学の進歩を主張したい立場にあって、交渉が成立しない原因ではないかと勘繰りたくなる状況があったと思われる。民間人にとっては、過去の日本人の評判がアップデートされていないとの実感があり、なおさら意識したものと考えられる。

34) (大正1年12月13日付)／レファレンスコード脚注6に同じ
35) (明治37年10月18日付)「日本医師を（イギリスが無試験開業指定国から）除外したるは、従来欧米以外の医師を軽視したる旧慣に基づき、一部改めしめ難きものと致推測候得共、我医学進歩し、敢て欧米人に譲らざる今日に於ては、甚だ不当にして、其体面にも関する処置と被存候間」）／レファレンスコード脚注17に同じ
36) 一方、イギリス人を含むイギリス植民地で医学教育を受けた医師のレベルについてネガティブな評価があり、日本の医学専門学校がそれに劣るものではないと日本は主張した。医学校のレベルがイギリス本国と異なるマラヤの現状においては、日本の医師開業資格拡張要望は不当なものではないとした。(大正1年12月27日付)(大正3年11月19日付)／レファレンスコード脚注6、1に同じ
37) 27に同じ
38) (大正3年1月14日付)／レファレンスコード脚注6に同じ

上野周子（編集委員）